ジェネリック医薬品 数量30%以上目標達成に現実味

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ジェネリック医薬品(後発医薬品)の数量ベース2012年度30%以上という厚生労働省の目標が現実的なものとなってきた。診療報酬改定によって、一般名処方加算を新設した影響が大きく、ジェネリック医薬品普及キャンペーンの効果によって、今後さらなる上積みが期待できる。

後発品の数量シェアは2007年18.7%、2009年20.2%、2011年22.8%、と2012年度30%は厳しいという見方がおおかたの予想であった。しかし、一般名処方が予想以上に浸透している事がわかり、今年度中の数量ベース30%以上も不可能ではなくなってきた。今年4月からの後発品使用促進策が実を結んだといえるだろう。

最近、厚生労働省やジェネリック医薬品製薬会社によるジェネリック普及キャンペーンもかなり活発なものとなってきた。今月1日には加算対象となる全成分・規格を網羅したマスタを完成させて、何の後発品なのかすぐにわかるものにするなど医師がよりジェネリック医薬品を使いやすい環境を作ってきている。今後、医師のジェネリック医薬品を使う抵抗が少なくなれば、一気にジェネリック医薬品使用へ傾く可能性もある。今年はジェネリック医薬品、注目の年と言えそうだ。

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